ブレーカー容量と電線サイズの選び方|15A・20A・30A・40A・50A・60Aの考え方【2026年版】

電気工事の基礎知識

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ブレーカーを選ぶときに迷いやすいのが、『30Aなら何sq?』『50Aなら何sq?』という電線サイズとの関係です。

結論からいうと、ブレーカーの定格電流だけを見て電線サイズを一律に決めることはできません。 電線・ケーブルの種類、布設方法、周囲温度、管内に収める本数、負荷の種類、電圧降下などを確認して決めます。

この記事では15A〜60Aのブレーカーを例に、容量ごとの使われ方と、電線サイズを選ぶときの基本的な考え方を整理します。

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ブレーカー容量を比較する

運転電流と任意の比較倍率、実機の定格候補を入力して、候補を数値比較できます。施工可否を確定するものではありません。

電工現場ラボ · 無料計算ツール

ブレーカー容量目安計算

運転電流×指定倍率と、実機仕様から入力した定格候補を数値比較します。倍率1は初期値であり、法令上の選定倍率ではありません。電線の許容電流・敷設方法・温度・条数・負荷種別・始動電流・遮断特性・遮断容量・漏電保護・メーカー仕様を確認してください。

条件によって結果が変わります。実際の施工条件を確認してください。本結果のみで施工可否を判断しないでください。

本ツールの計算結果は参考値です。実際の施工では、最新の電気設備技術基準・電気設備技術基準の解釈・メーカー仕様・設計図書・施工要領書・現場条件・使用する電線、配管、機器の仕様を必ず確認してください。資格が必要な電気工事は、必要な資格を有する者が施工してください。本ツールの結果のみを根拠として施工可否を判断しないでください。

関連する解説記事:ブレーカー容量目安計算

ブレーカーは何を守るための機器?

配線用遮断器(NFB・MCCB・MCBなど)の主な役割は、短絡や過負荷による過電流から配線を保護することです。

そのため『負荷が30Aだから30Aブレーカー』というだけではなく、下流の電線がその電流に耐えられるかを合わせて確認する必要があります。

15A・20A・30A・40A・50A・60Aの用途イメージ

ブレーカー容量 使われ方の例 選定時のポイント
15A 小容量回路・制御電源など 負荷電流と電線の許容電流を確認
20A 住宅の一般分岐回路など コンセント・配線・負荷の定格を合わせて確認
30A 比較的大きな専用負荷など 電線サイズと機器メーカー指定を確認
40A 大容量機器・幹線・専用回路など 電線種・布設条件・電圧降下を確認
50A 幹線・大容量機器など 端子サイズや遮断器仕様も確認
60A 住宅主幹・幹線・大容量設備など 幹線全体の設計条件で判断

これはあくまで用途のイメージです。実際の回路では、設計条件と機器仕様を優先してください。

『30Aなら5.5sq』のように一律で言えない理由

同じ30Aでも、IV・VVF・CVなど電線の種類が違えば許容電流は変わります。また、同じケーブルでも露出配線と管内配線では放熱条件が異なります。

  • 電線・ケーブルの種類
  • 単線かより線か
  • 周囲温度
  • 管内に収める条数
  • 布設方法
  • 負荷までの距離と電圧降下
  • 機器メーカーの指定

したがって、ネット上の『○A=○sq』という表だけで施工を決めるのは避けるべきです。

メーカー指定を見ると考え方が分かりやすい

たとえば三菱電機の特定の電気温水器施工資料では、機種と消費電力に応じて、15A回路にφ1.6mm、30A回路に5.5mm²(φ2.6mm)、40A回路に8mm²(φ3.2mm)、50A・60A回路に14mm²といった指定例があります。

重要なのは、この数字をすべての回路に当てはめるのではなく、機器・施工条件ごとに指定が変わるという点です。

電線サイズを決める基本手順

  1. 負荷電流を確認する
  2. 回路用途に合うブレーカー容量を決める
  3. 電線・ケーブルの許容電流を確認する
  4. 布設条件による補正を確認する
  5. 電圧降下を確認する
  6. 機器メーカー・設計図・仕様書の指定を確認する

電線サイズの考え方は、電線サイズの選び方でも詳しく解説しています。

コンセント回路はブレーカーだけ見ない

コンセント回路では、ブレーカー容量だけでなくコンセント本体の定格も確認が必要です。『30Aブレーカーだから15Aコンセントにも30Aまで流してよい』という考え方にはなりません。

まとめ

15A〜60Aのブレーカーと電線サイズの関係で最も大切なのは、ブレーカー容量だけで電線サイズを決めないことです。

容量ごとの数字を暗記するより、『負荷→ブレーカー→電線の許容電流→布設条件→電圧降下→機器指定』の順で確認すると判断しやすくなります。

参考資料

※電気工事は設備条件・法令・設計仕様に基づく判断が必要です。実際の施工は有資格者が現場条件を確認して行ってください。